組織行動論

（そしきこうどうろん）

組織行動論とは

組織メンバーの行動や心理に着目し、研究する学問を指します。
研究結果から行動を起こした要因・心理などを分析し、改善していくことで組織力の向上を図ります。組織行動論はいくつかの研究領域がありますが、特に重要な領域は、モチベーション理論とリーダーシップ理論(他ページで解説)です。また、近年は組織行動論を研究する上で、心理的資本も重要視されています。

【モチベーション理論】
個人を行動に誘発するものは何であるか、またどのような過程で動機付けられるのかに関する理論を指します。動機付けには内発的動機付けと外発的動機付けがあります。
内発的動機付け：興味関心、自己研鑽、仕事のやりがい、仕事から得られる有能感などが源泉とな　ります。外部からのコントロールが難しくなりますが、自身の内面から湧き上がるため、持続しやすく充実感が得られやすいです。
外発的動機付け：報酬、評価、罰則などが源泉となります。「〇〇円以上売り上げたらインセンティブが貰える」「○○しなければ上司に叱られる」など、外部からの影響により行動が促されます。短期間で成果を上げやすい一方、パフォーマンス向上には報酬が必要なため、コストがかかります。

【心理的資本とは】
仕事で発生する困難を乗り越えようとする力や自信、ポジティブ思考などを指します。心理的資本は4つの要素で構成されており、頭文字を取ってHEROと呼ばれます。
Hope(希望)　Efficacy(自己効力感) Resilience(回復力)　Optimism(楽観性)
メンバーの心理的資本の向上が、組織や企業に様々なメリットをもたらします。
・組織力、生産性の向上　
・従業員の主体性やパフォーマンス向上
・キャリアの持続性向上
・チームワーク促進　　　　　　
などが挙げられます。
現代ビジネスにおいて、市場の動向が早く将来の予測が難しくなりました。また、AIに代替される業種や分野も増え続けています。だからこそ「人だからできること」の重要性が高まっています。一人ひとりの心理的資本を醸成し、人的資本を育てていくことが、組織力向上には必要です。