建物の修繕・模様替【建築コラム】

建物は新築された後、ずっとそのまま使用し続けられるものではありません。長く安全に使用していくためには、修繕が必要となります。また、地域や居住者のライフステージの変化に合わせて、変更すべき箇所が出てくることもあります。そんな時、どのようなことに気を付けていく必要があるのかを解説いたします。

修繕と模様替え

まず、「修繕」・「模様替え」の言葉の意味を書いておきます。（大辞林より）

修繕→悪くなったり破損した箇所を直すこと。

模様替え→物事の様子・方法などを変えること。

建物におきましては、このような状態に解釈します。

修繕→破損または老朽化した箇所を、同程度の材料・仕様で、元通りにする。

模様替え→破損または老朽化した箇所を、違う材料または仕様に変更する（主に、より良い状態にする）にする。

そして、建築基準法においては、

「大規模の修繕」と「大規模の模様替」について、以下のように定義づけられています。

建築基準法　第二条第1項

十四　大規模の修繕

　建築物の主要構造部の一種以上について行う過半の修繕をいう。

十五　大規模の模様替

　建築物の主要構造部の一種以上について行う過半の模様替をいう。

五　主要構造部

　壁、柱、床、はり、屋根又は階段をいい、建築物の構造上重要でない間仕切壁、間柱、付け柱、揚げ床、最下階の床、回り舞台の床、小ばり、ひさし、局部的な小階段、屋外階段その他これらに類する建築物の部分を除くものとする。

確認申請

大規模の修繕・模様替えを行う際、建築基準法では、当該工事に着手する前に、その計画が建築基準関係規定に適合するものであることについて、確認の申請書を提出して建築主事の確認を受け、確認済証の交付を受けなければならない建物が定められています。

建築基準法　第六条第１項

一　別表第一（い）欄に掲げる用途に供する特殊建築物で、その用途に供する部分の床面積の合計が二百平方メートルを超えるもの

二　木造の建築物で三以上の階数を有し、又は延べ面積が五百平方メートル、高さが十三メートル若しくは軒の高さが九メートルを超えるもの

三　木造以外の建築物で二以上の階数を有し、又は延べ面積が二百平方メートルを超えるもの

四　前三号に掲げる建築物を除くほか、都市計画区域若しくは準都市計画区域（いずれも都道府県知事が都道府県都市計画審議会の意見を聴いて指定する区域を除く。）若しくは景観法（平成十六年法律第百十号）第七十四条第一項の準景観地区（市町村長が指定する区域を除く。）内又は都道府県知事が関係市町村の意見を聴いてその区域の全部若しくは一部について指定する区域内における建築物

マンションの大規模修繕

マンションにお住いの方であれば、ここまでコラムを読まれると、ご自身のマンションの大規模修繕を連想されることが多いと思います。では、マンションの大規模修繕とはどのようなものなのでしょうか。

周期

建築基準法第１２条の改正により、平成２０年４月１日以降、竣工後、外壁改修後若しくは落下により歩行者等に危害を加えるおそれのある部分の全面的なテストハンマーによる打診等を実施した後10年を超え、かつ3年以内に落下により歩行者等に危害を加えるおそれのある部分を全面的にテストハンマーによる打診等により確認することとなりました。

そのため、こちらの打診検査に合わせて足場を建てることから、この全面打診のタイミングで大規模修繕が行われることが多くなっています。